失敗しない転職のタイミングとは？目的別対処法まとめ

何かしら今の仕事や職場に満足できていない場合に誰もが考える「転職」。

近年、転職市場は非常に活発で各企業とも優秀な人材を集めるのに必死です。

転職には今より良い生活が手に入る可能性を秘めている魅力があります。

しかし、転職は人生を左右するかもしれない大きな決断と行動です。

何のために転職するのか？行動する前に「転職の目的」をしっかり考えてみましょう。

目的に適した転職をすることでより良い結果を導くことになるのです。

そして最適な転職のタイミングを見極めて行動に移しましょう。

転職のタイミング【今すぐ転職すべき会社とは？】

かつては生涯で転職をしないという人が大半だった時代もあります。

当時は求人誌はアルバイトが中心、インターネットも発達していなかったので求人サイトもありませんでした。

時代を経て求人サイトで簡単に職探しができることになったことが活発な転職市場を産んだと言ってよいでしょう。

そんな現代の転職に対する意識はいかがなものなのでしょうか？

日本の大企業の割り合いの少なさ

大企業は近年は世間の目が非常に厳しいことから「働きやすさ」で指摘を受けないような体制がだいぶ整っています。

しかし日本の大企業の割り合いはたったの0.3％です。

しかもその大企業には多くのパート、アルバイト、派遣社員が働いています。

大企業の全ての恩恵を受けることができる正社員は極わずかということです。

もちろん大企業全てが働きやすいというわけではありません。

しかし、圧倒的に中小企業の方が労働環境は整っていません。

転職を積極的に考えるべき会社

ここで転職を考えるべき労働環境の例を挙げてみたいと思います。

ここでは基本的な権利がもらえていない主なケースを取り上げます。

では個別に見ていきましょう。

✅ 有給が取れない、慶弔休暇がない（休暇に関する事柄）

●有給を取れる雰囲気がない

●有給を取りたいと上司に言っても跳ね返される

●人員不足で休めない

上記のような「有給を取りたくても取れない」という環境は中小企業にありがちな状況です。

それはひとりの社員の代役がいない、ということが原因の場合も多いです。

自分が休めば単に仕事がたまって自分にしっぺ返しがくる仕組みになってしまっています。

休みの後にどうせ仕事がたまって大変なことになるくらいなら休まない方がいい、と自分自身も思ってしまうのです。

有給だけでなく、冠婚葬祭においても、自身のごく身近な親族の葬儀ならまだしも、友人の結婚式で休む、はなかなか言い出せない人も多いのが現実です。

労基法で有給休暇は労働者の「権利」として認めています。

有給休暇は労働者の権利であり、休暇の理由を述べる義務もありません。

取得の申請を拒否することは違法行為なのです。

一方、慶弔休暇は労基法での定めはなく、会社の規定によります。会社によっては慶弔休暇を設けているところもあれば、欠勤扱いになる会社もあります。

「社員が気持ちよく休暇を取れるような社風」の会社は社員の福利厚生を充実させているところが多く、働きやすさの現われと言えます。

今の職場が「休みを取りやすいかどうか」を考えてみると転職すべきかどうかのひとつのポイントになります。

✅ 労働時間が長い、サービス残業をしている（労働時間に関する事柄）

あなたの職場は長時間労働やサービス残業が常態化していないでしょうか？

自分は認識していなくても実はサービス残業、というケースも。

周りの人が残業しているのに自分だけ帰りにくいので結局毎日残業・・・などもそれに該当します。

●業界自体が長時間労働やサービス残業が当たり前の風潮

●時間外のセミナー参加や勉強会がある

●休日出勤が多い

●自宅でも仕事をしないと業務がこなしきれない仕事量

そもそもサービス残業は違法です。

また、残業や休日出勤、退社後にも仕事をしなければならない、という状況は人員不足、経営方針など雇い主側に問題があることがほとんどです。

自分だけでは改善しにくい環境下で働いていると言えます。

転職を視野に入れてよい状況です。

✅ 昇給しない、ボーナスがカットされる（収入に関わる事柄）

昇給やボーナスに関する規定は会社ごとに定めてよく、労基法での定めはありません。

なので10年間昇給しなくても、ボーナスがカットされても、なんら違法性は無いのです。

ただ、一般的に利益を順調にあげている会社であれば毎年昇給し、ボーナスがカットされるようなことはまずないでしょう。

そのようなことがある場合は会社が利益を上げていない、利益が不安定などの理由が考えられます。

長く勤めよう、と考えた時、不安要素にはなりえます。

長い将来を考えると不安です。転職を考えるタイミングととらえてよいでしょう。

ただし、以下の場合は不安要素は一時的なもの、将来は収入が上がるかもしれない、とも考えられます。

• 創業から浅く成長段階であり将来期待できる会社
• 何か大きな社会的、経済的に影響のある出来事が起き、その出来事はまれにしか起こらない、と考えられる場合

昇給しない、ボーナスがカットになった原因をまず分析してみてください。

✅ 経費計上すべきものが自腹の時がある（曖昧な経理体制）

小さな会社はとかく経理管理がずさんになりがちです。

ボールペン1本の事務用品の買い物も自腹にすべきではありません。

ところが、

「社長も大変だろうし・・・ま、いいや」

「経理の人忙しそうだし、これくらい自腹でいいか」

などとヘンな同情から経費で落とすべきものを自腹にしているケースは小さな会社ほどありがちです。

また、営業などで使った交通費は自腹、と言う社風になっていて申請しづらい雰囲気の会社もあります。

交通費や雑費などに関する規定も労基法にきちんとした定めは無く会社ごとのルールで可となっています。

事務用品や近場の交通費はたいした金額にはならないかもしれませんが、きちんと経費や交通費を申請できる社風である職場が望ましいです。

ちりも積もれば、なので無視してはいけない職場環境です。

【目的別】ベストな転職のタイミングはいつ？

転職を考えるタイミングはひとそれぞれですが、様々なケースが考えられます。

今の職場に満足していない場合、将来が不安な場合、仕事内容が物足りない、など様々です。

目的別に詳しくみてみましょう。

同業種への転職

同業種への転職を考えるタイミングとしては、「物足りなさ」を感じた時が転職のタイミングです。

入社後すぐはスムーズにできなかった仕事でも、様々な経験を積み、スキルを身につけ、順調に仕事をこなす毎日が続くと次第に「物足りなさ」を感じてきます。

物足りない＝自分のスキル以下で仕事をしていると考えて良いです。

自分のスキル以下で仕事をしている時は学びもなければ満足感も得られません。

常に自身のスキルより少し上のレベルで働く、または自分より上のレベルの人がいる環境で働くことで意欲や向上心が生まれ、また次のステップに進んでいく道が見えてくるでしょう。

今より良い収入が期待できる

「物足りなさ」を感じているなら、「今の自分のレベルで他の会社ではどれくらいもらえるのかな～？」と既に思っているかもしれません。

求人サイトなどで年収などを比較してみましょう。

求人サイトなどで自分の待遇と比べることで自分の給料が相応なのかどうかも計ることもできます。

ご自身と同じスキルのレベルで給料など条件の良い会社を見つけたら積極的に応募してみてください。

異業種への転職

今までと全く違ったフィールドで働いてみたい、挑戦してみたい、と思われる方も多いのではないでしょうか？

転職する場合、企業は経験を重視する場合と、それほど重きを置かない場合、まちまちです。

ですが、異業種への転職の場合、考えておくべきことがあります。

この2つは詳細に考えをまとめておく必要があります。

面接でもおそらく聞かれるでしょう。

異業種への転職がしやすい職種

• 営業職
• 業界同士が関連性のある転職
• 飲食業
• IT関連業

これらは異業種への転職が比較的しやすいと考えられる職種、または業種です。

個別に見ていきましょう。

営業職

営業職とひと言で言っても幅が広いです。

異業種であっても「契約を取ってくるのが仕事である」ことが基本にある営業の仕事は転職しやすいです。

営業は人と接する仕事ですので、営業を人と接する仕事、というくくりで考えればあらゆる業種への転職が考えられます。

業界同士が関連性のある転職

例えば保険会社から証券会社などの転職は異業種であっても「お金を扱う」「資産のある顧客を持つ」など共通点があり、転職しやすい例です。

他にも食品会社からコンビニ大手や製薬会社など、何らかの関連性があると異業種でも転職がうまくいく可能性があがります。

また、一見何ら関連が無いように見えても自分で関連性を見つけ出すなどするのも採用されるための手法として有効です。

たとえ業種が全く違っても、自分はなぜその会社で働きたいのかが採用側に明確に伝わり、納得してもらえれば良いのです。

このポイントが曖昧だと異業種への転職はうまくいきません。

また異業種への転職は早い方が良いとされています。

多くの企業が中途採用の基準を設けており、特にキャリアチェンジの場合は表には出ずとも年齢を設定しているでしょう。

採用側も教育にかかる期間をできるだけ短くして新しい人材を育てていきたいわけですから若い方が企業にとっては好都合ですよね。

異業種への転職はどんなに遅くても35才位までを目安にしておく必要があります。

飲食業

次に飲食業への転職についてです。

飲食業は万年の人材不足で近年では大卒の中途採用を積極的に行っている業界です。

チェーン店の店長候補ともなれば年収も悪くなく、店舗の売り上げが良いと高ボーナスも期待できます。

また店舗管理が評価されると幹部候補となり本社勤務になるなど結果が評価されやすく早期出世が可能な業界です。

また、将来自分の店を持ちたい人などには良い経験となるでしょう。

休みが取れないなどブラックなイメージがありますが、ある程度の規模以上の会社では業界全体がイメージを一新して優秀な人材の確保を目指しています。

一方、小規模の飲食店は個人経営のお店が多いのでまだまだ収入などの待遇面は厳しい状況と言えます。

IT関連業

IT関連の業種への転職はデザインやプログラミングなど何かのITスキルに長けていると未経験でも、異業種からの転職でも高収入の仕事に就ける可能性があります。

IT企業は比較的歴史の浅い小規模な会社も含めて数が多く、これから成長していく分野であることから中途採用に対する考え方も柔軟です。

たとえ趣味の域であっても、ある程度スキルを持っている方はIT業界で仕事経験が無くても積極的に求人に応募してみるべきです。

資格を活かした転職

何か資格を取ってキャリアに活かしたい、という思いを持っている方も多いと思います。

資格と言っても試験に合格するだけでなく専門の学校を卒業しなければ受験資格がない資格試験もたくさんあります。

一度社会人になってから学校に通うのは時間的にも費用面でもかなりの負担となりそれなりの覚悟が必要です。

ですが、高収入が見込め、一生のキャリアにできる資格なのでその価値は高いです。

主に医療系など、ひとの体に触れる仕事はほぼどれも学校に通い卒業後しないと受験資格が得られません。

• 看護師
• 鍼灸師
• 介護福祉士
• 美容師

など。

一方、学校に通う必要がなく独学で学び取得できる資格は、その資格でキャリアを築くというよりは、資格を持っていることで転職に有利になる、という考え方でいた方が良いと思います。

• 宅地建物取引主任者（不動産関連の仕事）
• 基本情報技術者試験（SEプログラマーなど）
• ファイナンシャルプランナー（金融機関や保険業界など）
• 英検、TOEIC（英語力が必要とされる仕事）

など。

転職する際にこれらの資格をもっていることで面接時のアピールポイントにはなりますが、その会社がどのような人材を欲しているかによってはそれほど魅力にならない場合もある、ということを覚えておきましょう。

この資格をどのように会社に活かしていけるか、などを具体的にアピールすることが大切です。

独立したい

転職の選択肢のひとつに独立があります。

退職してすぐに独立するのか、独立を視野に入れての転職なのか、ですが、ここでは独立を視野にいれた転職について触れます。

独立を視野にいれた転職先のチェックポイント

独立を視野にいれた転職をする目的は何よりスキルアップです。

将来の独立に備えてスキルアップができる環境かどうかが転職のポイントです。

できるだけ、帰宅後の時間や休日は独立に向けて、勉強するなど、準備に使える時間として使いたいです。

会社での業務経験だけでは言うまでも無く独立するには不十分です。

独学でのスキルアップは独立前の準備としては必須なので残業や休日出勤の多い会社はNG。

会社勤務と独学の両方を無理なくこなせる環境が望ましいです。

独立するということは安定した収入のある生活を捨てることです。

それでも独立すると決めたのですから、独立時を万全の状態で迎えたいです。

もし独立資金を貯めるために転職を考えているのであれば、それは間違った転職かもしれません。

独立資金のためなら転職ではなくアルバイトなどの副業をする選択肢を考えた方が良いかもしれません。

新卒採用後まもなくの転職

新卒まもなくの転職は就職先がブラックだった、など特別な場合を除いてはあまり好ましく思われていません。

その主な理由は３つあります。

社会的な経験不足

学生から社会人になったばかりの頃というのはもちろんですが、社会人としての基礎が出来上がっていません。

社会人としての振る舞い方やマナー、ビジネススキルなどは経験とともに成熟していくわけです。それらがまだ未熟な時期に転職をする、ということは転職先は教育から始めなくてはいけなくなります。

求人はあくまで即戦力として働ける人材が欲しくて募集をかけるわけで、どんな職種であれ、教育に費用や時間はかけたくないのです。

我慢ができない性格と思われる

よほどひどい職場環境、給料が支払われない、などきちんとした転職希望の理由がある場合の転職は別として。

社会人になって3年も経たない内に求人に応募してくる人をもしあなたが採用側だったらどう思うでしょうか？

「我慢が足りないのでは？」「ウチに来てもすぐ辞めてしまうかも？」と真っ先に思ってしまうでしょう。

転職先に何か強くアピールできるスキルがあればチャンスはあるかもしれませんが、新卒採用の場合、3年がんばるつもりで仕事をしてみてください。

3年がんばれれば続けられるかもしれません。

新卒採用の後の転職は3年後の方が断然有利です。

給料が下がる可能性がある

新卒なので社会人としての、そしてビジネススキルおける評価は経験者よりも当然低くなります。

即戦力としてではなく、あなたのポテンシャル、将来性を見込んでの採用、となると思うので給料は低めからのスタートになる可能性があります。

以上3つの理由から新卒から3年未満の場合の転職は決して有利な状況ではないことを理解した上で転職は考えましょう。

《良い職場に出会えるチャンスもある》

新卒すぐの転職に関してネガティブなことばかり書いてきましたが、自分がやりたい、挑戦してみたいと思える求人をみつけたら応募してみるべきです。

特にITやWeb業界はスキルさえ持ち合わせていれば新卒でもチャンスがある分野です。

ぴったりハマって新しいキャリアが築けるかもしれません。

【転職のタイミング】転職の可能性があるなら今すぐ準備開始

転職準備中に出てきそうな疑問を幾つかまとめておきます。

Q: 転職準備期間ってどれくらい必要？

A: 少なくとも退職まで3ヶ月、できれば半年みておきましょう。

１．今後のキャリアプランを立てる

自己のスキル分析や将来のキャリアプランを文字にする作業をします。

自分のスキルや経験を分析し、今後どのようなキャリアを積みたいのかなど具体的に書いてみましょう。

自己分析することで将来の目標や目的がよりはっきり見えてきます。

２．退職日を決める

有給を使い切って退職したいですよね。

でも退職前の約1ヶ月間は引継ぎなどのために有給は組み込まないのがスマートな辞め方です。

退職日まで有給の消化が難しい場合、有給の買取をしてくれる会社もあります。

就業中の有給の買取は労基法で禁止されていますが、退職時の有給の買取に限っては違法ではありません。

制限はありますが、退職日までに有給の消化が難しい場合は会社に相談してみましょう。

３．履歴書と職務経歴書を作成しておく

履歴書や職務経歴書は転職には必須の書類です。

作成には時間を要するので退職を決めたら早速準備にとりかかります。

応募する求人により多少内容を変える必要も出てくると思いますが、ほぼ提出できる状態まで仕上げておきます。

４．求人サイト等に登録し情報収集を始める

応募書類が用意できたら求人サイトに登録しましょう。

併せて転職エージェントのサイトにも登録しておくと良いでしょう。

転職エージェントは希望に沿った求人を無料で企業と個人のマッチングをしてくれる会社です。

Q: 転職活動は在職中から始める？それとも退職後？

A: 収入のある在職中から始める方が良いでしょう。

収入があるうちは心にもゆとりがあります。在職中は面接などの予定が取りにくい、など不便な点もありますが、応募先に在職中である旨はきちんと伝えることで柔軟に対応してもらえるでしょう。

退職してしまうと収入が途絶えてしまい「もし仕事が決まらなかったらどうしよう」という不安やあせりがどうしても先に立ってしまいます。

退職後、2カ月後までは雇用保険が受給できないので生活費などのやりくりが大変な場合もあります。

Q: 求人情報を見るポイントは？

A: まず絶対に譲れない条件をしっかり考えておくこと

転職に際しては給料であったり、仕事内容、勤務地、休日など様々な希望は持っていると思います。

年収○○○万円以上、など絶対に譲れない希望条件を元に仕事探しをしましょう。

条件を絞らないと情報が多すぎて自分が何を求めているのか分からない状態になってしまう恐れがあります。

自身の「キャリアプラン」に沿って求人情報を見ることも大切です。

転職には1本のしっかりとした軸が必要です。

やりがいのある仕事

転職にあたって「やりがい」はとても重要な要素です。

求人サイトからは少ない情報しか得られないかもしれませんが、その会社で自分はどんな仕事をして、やりがいを感じられるか、とイメージしてみることは大切です。

同業種への転職であれば自分の経験やスキルが活かせる仕事に転職、異業種であれば将来を見据えた転職であるべきです。

人はやりがいを感じると多少の困難や不満があっても長く続けられるのです。

年間休日について

小さなことかもしれませんが、週休2日で年16日ある祝日の合計は120日です。

つまり、年間休日が120日以下の場合は日曜出勤があったりする会社である、と推測できます。

年間休日120日とはっきり明記している会社はおそらくブラックではありません。

歓迎、優遇の採用条件について

「経験者歓迎」「有資格者優遇」と応募要項に記載されている場合があります。

これは経験や資格がなくても応募可、ということですので自分は資格がないから、と簡単にスルーしないようにしましょう。

もし経験者、有資格者のみを採用したいのであれば歓迎や優遇という言葉をわざわざ付けたりしません。

その企業の「新しい人材を育てる」意向の表れとポジティブにとらえましょう。

その技術を身につけることに興味があれば積極的に応募してみましょう。